機能性表示食品、買う前に知っておきたいこと。トクホとの違いと賢い選び方

コンビニやスーパーで「脂肪の吸収を抑える」「睡眠の質を高める」と書かれた飲み物や食品を見かけること、増えましたよね。パッケージに健康効果が書いてあると、なんとなく体によさそうで、つい手が伸びてしまう。

でも、ふと考えると疑問も浮かびます。「これって本当に効くの？」「トクホとは何が違うの？」「誰がこの効果を認めたんだろう？」

こうした商品の多くは「機能性表示食品」と呼ばれるもの。じつは国が効果を認めているわけではなく、企業が科学的根拠をもとに届け出をして表示しているものなのです。

この記事では、機能性表示食品の仕組みを整理しながら、買う側として知っておきたいポイント、そして企業の方に向けた情報発信のヒントをお伝えします。

３つの制度のちがいを整理しよう

健康効果を表示できる食品には、3つの種類があります。それぞれの違いを整理してみましょう。

区分	特徴	責任の所在	例
特定保健用食品（トクホ）	国（消費者庁）が審査し、効果と安全性を認可	国と事業者双方	「血圧が高めの方に適する」緑茶飲料
機能性表示食品	事業者が科学的根拠をまとめて届け出。国の個別審査なし	表示内容・安全性について事業者が全責任を負う	「食後の血糖値上昇をゆるやかにする」ヨーグルト飲料
栄養機能食品	ビタミン・ミネラルが基準値以上含まれていれば表示可。届け出不要	事業者	「ビタミンCは皮膚や粘膜の健康維持を助けます」錠菓

ここで注目したいのは、機能性表示食品は国が認めたわけではないという点です。企業が根拠を示し、自己責任で表示しているもの。だからこそ、消費者側も「どんな根拠で言っているのか」を知っておくことが大切になります。

なぜこの制度ができたのか

機能性表示食品制度がスタートしたのは2015年のこと。背景には「健康によい食品をもっと自由に届けたい」という企業側のニーズと、「科学的根拠にもとづいた情報を消費者に届けよう」という行政の意図がありました。

それまでは、健康効果を表示できるのはトクホだけ。審査に数年、費用も数千万円かかることもあり、中小企業には手が届きにくい制度でした。

機能性表示食品は、その壁を下げた形です。企業が論文や臨床試験のデータをそろえて届け出れば、比較的短期間で商品化できるようになりました。

2025年現在、届け出件数は7,000件を超え、飲料やヨーグルト、お菓子、冷凍食品まで幅広いジャンルに広がっています。「記憶力のサポート」「疲労感の軽減」「目の調子を整える」など、従来の食品では見られなかった表現も増えてきました。

ただし、選択肢が増えた分、消費者には「見極める目」が求められるようになったとも言えます。

企業は何を届け出ている？

機能性表示食品として販売するためには、企業は以下の情報を消費者庁に届け出る必要があります。

• 安全性に関する情報（これまでの食経験、試験データなど）
• 科学的根拠（臨床試験の結果、または既存の研究論文をまとめたレビュー）
• 機能性関与成分の含有量と働き
• 表示する文言と1日あたりの摂取目安量

これらはすべて消費者庁の「機能性表示食品データベース」で公開されています。つまり、どんな根拠にもとづいて「○○に効果がある」と言っているのか、誰でも確認できる仕組みです。

気になる商品があったら、商品名で検索してみると、その根拠がどの程度しっかりしているか見えてきます。

買う前に確認したい3つのポイント

では、消費者として機能性表示食品をどう選べばいいのでしょうか。管理栄養士の視点から、3つのポイントをお伝えします。

1. 「何が入っているか」より「自分に合うか」を考える

同じ「おなかの調子を整える」という表示でも、中身は商品によってさまざま。難消化性デキストリン、乳酸菌、オリゴ糖など、アプローチの仕方が異なります。

体質との相性もあるので、「この成分が入っているから効く」ではなく、「自分の体に合うかどうか」を試しながら判断するのがおすすめです。

2. 続けられるかどうかも大事な判断基準

機能性表示食品は、基本的に継続して摂取することで変化を感じるものがほとんど。1回飲んで劇的に変わるわけではありません。

だからこそ、味、価格、入手のしやすさといった「続けやすさ」も選ぶときの大切なポイントです。お守り感覚で買うより、生活に無理なく取り入れられるものを選びましょう。

3. 「目的・根拠・継続」の3軸で判断する

• 目的：自分が何を改善したいのか明確にする
• 根拠：その商品の届け出情報を確認する
• 継続：無理なく続けられる形かどうか見極める

この3つがそろっていれば、機能性表示食品は食生活をサポートする頼もしい存在になります。

商品をつくる側・届ける側が意識したいこと

企業にとっても、機能性表示食品は信頼と透明性を示すツールになり得ます。

消費者が求めているのは「健康になれる魔法の食品」ではありません。「安心して選べる理由」です。

根拠をわかりやすく伝える。専門家のコメントを添える。生活の中での取り入れ方を具体的に示す。こうした一歩が、ブランドへの信頼と購買意欲の両方を高めることにつながります。

「何が入っているか」だけでなく、「どう使えばいいか」「どんな人に向いているか」まで伝える姿勢が、これからの食品マーケティングには求められています。

過信は禁物。あくまで補助的な存在として

最後に、ひとつ大切なことをお伝えしておきます。

機能性表示食品は、あくまで日々の食生活を補う「プラスα」の存在です。これを摂れば何を食べても大丈夫、というものではありません。

また、表示されている効果は「一定の条件のもとで認められたもの」であり、誰にでも同じ効果が出るわけではありません。持病がある方や、薬を服用中の方は、かかりつけ医に相談してから取り入れるようにしましょう。

制度を知ることで、選ぶ目が変わる

機能性表示食品は、私たちの健康を支える「補助線」のような存在です。

制度の仕組みを知り、根拠を確認しながら選ぶことで、「なんとなく体によさそう」から「納得して選んでいる」に変わります。

まずは気になる商品があったら、消費者庁のデータベースで届け出内容をチェックしてみてください。思っていたより根拠がしっかりしているものもあれば、意外と曖昧なものもあるかもしれません。

選ぶ力を持つことが、自分の健康を守る第一歩になります。

参考

• 消費者庁「機能性表示食品について」
• 消費者庁「機能性表示食品の届出情報検索」